アメリカの情勢を見ていると,この大統領選挙を行うことによって国家の分裂の可能性があるということを最近のニュースを見て特に感じるようになります。

インターネットなどではそういうことがよく言われていたのですが日本語情報から見るとほとんどが分からないのですが大統領選挙に関してさまざまな不正疑惑があるということでさまざまな新興メディアの方がそのことに対して指摘をしていることに同調している人たちがたくさんいると言えます。

この2024年の米国大統領選挙に関して言えば米国の立ち位置というのが大きく2分して行く可能性があるとも言われており南北戦争以来の出来事ではないかなどと言う人もいますが状況を見るとかなりエキサイトしている人たちが増えていると言えます。

そのような中で日本が今後どのようにしてふるまっていくのかというのが非常に難しい状況になっていくと思うのですが今までアメリカにおんぶにだっこというような安全保障政策で日本は行われてきましたが今後はそういう世界は不可能になっていくでしょう。

究極を言えばこの連邦準備制度に対することに対して反感を持っている人たちが多くいるというのが米国の現状のようですからこの連邦準備制度の基礎を作り上げた財源というのはこれは国際決済銀行における担保口座のデータということになりますのでこれを作り上げたのは実は日本です。

そのように考えれば今後日本はどのように立場になっていくかということを考えれば実はちょっと不思議なことを思ったのですがワシントンという立場が実は東京に来るのではないかというふうに思うところがあるのです。

つまりワシントンの本拠地というのはこれは連邦準備制度の本拠地ということになりブレトンウッズ体制以降の仕組みつまりusドルを支える裏付けゴールドに関する仕組みを提供しているのが連邦準備制度であり米国のワシントンということになるわけです。

金融といえばニューヨークのようなイメージを持ちますが実際の事を言うと連邦準備制度の頂点と呼ばれているゴールドの管理の仕組みつまり連邦準備制度の上で連邦準備制度を裏付けを支えているゴールたん暴力というものはこれは王族資金となり王族資金を支えているのはすべてワシントンにおける仕組みであると言えます。

つまりブレトンウッズ体制移行作り上げられてきたドルの基軸通貨としての仕組みというのはこれはすべて国際決済銀行を設立した時から計画してきたことでありこの音頭取りを取ったのが実は日本の天皇陛下であったつまり昭和天皇であったということが歴史的にも知られておりますしもし日本の天皇家のアジア王族グループからの金におけるデータベースを国際決済銀行に登録をするという担保口座の基礎を作り上げる情報がなければ今の国際決済銀行から始まる米ドルを金の裏付け通貨にするということができなかったと言えます。

確かに金に関する法律というのはアメリカのルーズベルト大統領が1933年に行った金国有化の法律によってスタートした仕組みではありますがこの前提となるのがすべて1921年のロンドン会議、ロンドンで行われた会合によって決められたことによって不換紙幣を作り上げるというプログラムの中でスタートした全てのことだと言えます。

このような仕組みというのは現在もなお継続しており、このようなデータはすべてグローバルサーバーと呼ばれているデータベースにゴールドデータは保管されています。

つまりこのような世界というのは非常に複雑で面白い世界ともいえますがこの基礎をつくったのがすべて日本の天皇家である昭和天皇が作り上げたグループによってデータベースが作り上げられたという事実は多くの日本人は知る由もないと言えるでしょう。

日本人の国民は、第二次世界大戦以降日本はただ単に戦争に負けただけで何も得るものはなかったまたは戦前に行ってきたことに対して、全ての情報は必要ないと思われたことは、すべて消されてしまったために、残された記憶というものがどんどん消えていっております。

実は通貨の世界で言う現在における不換紙幣というものは基本は、すべて日本の天皇家が作り上げたという事実は日本の大多数の方は知らないと思います。

さてこのような事実がわたしもこの仕事を行ってきていろいろとわかってきたのですが、この世界がわかってくると次の世界はどうなっていくかと考えれば、アメリカ合衆国特にワシントンにおける連邦準備制度に対して多くの方が反感を持っているというのが、アメリカ合衆国で起こっているということで、次の大統領選挙の結果によっては、今までの連邦準備制度とワシントンという仕組みは維持するのは不可能となり、逆にそうなれば世界政府的な組織つまり連邦準備制度から始まる通貨システムを作り上げている制度は最終的に私自身個人的に思うのですが日本とのかかわりが強くなるのではないか。

特に東京などにそのような動きがあるのではないか、というふうに個人的には思ってしまうわけです。

なぜならば、これを作り上げたのが日本の天皇家であるこういう歴史的事実があるからです。

しかも、そのことに対してワシントンではすでに情報公開しているということを見れば、何らかの動きもしくは何らかの考えがあることによって情報を開示しているのか、どう考えられます。

必要がなければそのような情報を開示することはないでしょう。